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都心VS地方

本ページではマンション投資での物件選びにおいて、都心と地方どちらがよいのかを、それぞれのメリット・デメリットを比較しながら検証していこう。

マンション投資、都心と地方物件、それぞれの特徴とは?

そもそものお話として、不動産投資は、土地勘のあるエリアで行うべきという考え方がある。地域性や人口構成、産業の状況などを、ある程度把握していた方が、戦略や判断など行いやすいというのは確かに事実。しかし逆の見方をすれば、それでは限られた場所でしか不動産投資が行えないということにもなってしまう。重要なのは、それぞれのエリアの特性や特徴、メリット・デメリットをしっかりと理解し、的確な判断を下すということに他ならない。その判断材料として都心物件と地方物件のメリット・デメリットを確認しておこう。

都心物件のメリットとデメリット

東京を筆頭とする都心エリアの不動産物件の最大のメリットは、賃貸需要の高さという点に尽きる。テレビや新聞などで盛んに少子高齢化が報じられているのは周知の事実だが、そんな影響をものともせず、東京都の単身世帯は2010年時点で292.2万世帯に達しており、2025年には320.2万世帯まで増加すると予測されている。

さらに隣接する神奈川県、埼玉県、千葉県も含めると、2030年に644.8万世帯まで増加するという見通しもある位だ。

そしてもうひとつ、都心部の物件には新たなニーズも生まれてきている。これまでは進学や就職で上京してきた単身若者世帯がメインターゲットであったのに対し、昨今の高齢化の影響に伴い、単身高齢者も生活に便利な都心部での生活を選ぶといったケースも増えて来ているんだ。

以上のことから、空室リスクも少なく、家賃も下がりにくいのが都心物件の大きな利点と言えるだろう。

一方で、都心物件のデメリットはなんと言っても、物件価格が高価になるという点に尽きる。それゆえに利回りという点では低くなりがち。また競合となる物件も多く、ライバルとの競争や差別化といったことも必要になってくる。

地方物件のメリットとデメリット

地方都市の一棟マンションならではのメリットは、やはり物件の価格が都心部に比べて手頃という点になることだ。それだけに、利回りという点でも、効率的な投資が期待できる。

とりわけ、近年では、こうした地方都市に大学や企業の拠点が進出するケースもあり、そうしたエリアに単身者向け物件が所在するという例も往々にして見られるケース。

そうしたエリアのそうした物件を入手できれば、かなりメリットは大きいと言える。

一方で、地方ゆえに考えておかなければならないのは、賃貸需要は都心部ほどには高くないという点。

前述のような条件に合致している物件であっても、大学や企業がその地域から撤退ということにでもなれば、たちまち借り手がつかなくなるということは十分にありえる。

地方であっても、賃貸需要が見込める立地なのかどうかを、しっかり見極めなければならない。物件価格と利回りだけ見て購入しても、肝心の入居者が集まらないというケースは、往々にして起こりがち。

以上の通り、都心と地方では、それぞれにメリットとデメリットがあります。例えば資金にある程度余裕がある、利回りは低くても賃貸需要が高く空室リスクが低い方がよいという方は都心を選ぶというのがひとつの手。

一方、自己資金や融資額が限られている、利回りの良さを重視したいということであれば、地方を狙うというのも戦略として考えられるだろう。

ただしその場合は、地方ならではのデメリットやリスクを軽減するための方策が重要になってくる。とりわけ、物件取得や経営サポートをしてくれる不動産業者の信頼性や力量が重要になってくると留意しておこう。

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